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低PER・低PBR株は、相対的に大損の可能性が低くなる
PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が高い銘柄は、会社の利益水準や純資産と比べた時の適正株価より、将来に対する業績向上の期待が平均以上に高く、買い過多の状態であることを示しています。
時間が経過し、もし期待されていたほど業績が良くならないと市場から判断されると、膨らんでいた期待はしぼんでいき株価は適正水準に戻ろうとします。
もしこの時に株を買って、期待がしぼんでしまった場合には大きな損失になってしまいます。
こうなることを回避するため、PERやPBRが日経平均全体や類似業種内の株と比較して、平均以下の株を買えば大損する可能性が低くなります。
平均以下のPER、PBRの株を長期保有で
日経平均全体や類似業種内で平均以下のPER・PBR株が意味していることは、将来予想される利益から見て割安水準に株価が位置している、ということです。
このような株を長期保有すると、投資家全体と同等以上の利益率を上げる可能性が高くなり、他人と比較した場合、大きな損失を被る可能性は低くなります。
運悪くピンポイントで持っている株に不正が発覚した、などの悪材料が出てしまうと、投資家全体と比較して大きな損失を被ってしまいますが、大きな悪材料なく平均以下のPER・PBRの水準になると、買いが入りやすくなり株価が支えられるので大損する可能性が低くなります。
日経平均全体が下がるとPER、PBRが低い時に買っても損してしまう
日経平均株価全体が下がってしまった場合は、低PER・PBR銘柄を買っても損する可能性が高くなります。
日本経済全体が停滞して多くの企業の利益水準が落ち込むと、企業全体の一株当たり利益が下がり、PERを一定とすると適正水準の株価が下がるので、損する可能性が高くなってしまいます。
PER＝株価／一株当たり利益（EPS）
こういった場合、投資家全体が損失を被っている可能性が高いといえます。
PERとPBRの根幹は一株当たりの利益と一株当たりの純資産
東証一部全体ではPERが約15倍、PBRは約1倍が適正水準とされ、同業種企業同士のPER、PBRの値は近い傾向があります。
マザーズやジャスダックなど新興企業のPER、PBRは東証一部全体平均より高い傾向があります。
PER（株価収益率）＝株価／一株当たりの利益（EPS）
PBR（株価純資産倍率）＝株価／一株当たりの純資産（BPS）で算出されます。
ここで村田製作所の指標を例にとって、PERとPBRを算出してみます。
PER 9397（株価）／423.56（EPS）＝22.185 22.19倍
PBR 9397（株価）／3002.12（BPS）＝3.13 3.13倍
この計算過程からわかるようにPERは一株当たりの利益が、PBRは一株当たりの純資産が根幹的な役割を担っています。
現物取引で買い付ける
長期保有を前提に株を買う時は、信用取引ではなく現物取引で買うことをお勧めします。
現物取引では拠出した金額以内でのみ買い付けることができます。
信用取引は拠出した金額の3.3倍まで、証券会社から買い付け資金を借りることができます。
現物取引で株を買うと保有期間中に費用は掛かりませんが、信用取引の場合は、証券会社に買い付け資金分の金利を支払い続けなければなりません。
こういった精神的重荷が長期にわたってしまうと、適切な判断の阻害要因になってしまうので現物取引で買い付ける方が良いでしょう。
現物取引では、損失額をダイレクトに実感することになるので慎重さを忘れにくくさせますが、信用取引において取引回数を重ねていくと、次第に信用枠での損失を軽く捉えがちになっていく傾向があります。
大損してもいいと思えるくらいの余裕資金で
大損しても良いと思えるくらいの余裕資金で株を買うこと、そういった心の余裕が大切です。
勝敗は売った時に決まるので、含み損の時に売らなければ負けにはなりません。
大きい含み損の時であっても支障をきたさないくらいの余裕資金で買うのであれば、必要に迫られ売る必要がなくなり、決して負けにはならないということを認識しておきましょう。
応援したい会社の配当や株主優待目的に
応援したい会社の成長を気長に見守る、という心持ちでの投資も良いです。
応援したい会社の株が含み損の状態が続いていたり、損失を確定させたときには、ある程度自分も調べて知った上での投資になるので損失に対して寛大になります。
長期間配当や株主優待を受け取っている分を考慮すれば大損を避けることに繋がります。
